GS エマージング通貨債券ファンド
追加型投信／海外／債券
(毎月分配型）
＜日経新聞掲載名称：エマ通債＞
エマージング諸国の債券に分散投資。
金利収入と通貨上昇を追求します。
お知らせ
- 2018年3月
- 本ファンドは信託期間終了日を2023年3月22日から2028年3月22日に延長いたしました。
- 1.
- エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行います。
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。 - 2.
- 相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求します。
- 3.
- 毎月の決算時（毎月22日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に金利収入を中心に分配を行います。
※本ファンドは、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）を運用上の参考指標とします。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「エマージング市場への投資に伴うリスク」「債券投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」および「為替変動リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に3.78％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用
（信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年1.0044％（税込）の率を乗じて得た額とします。 組入れ投資信託証券において、年率0.80％程度の運用報酬を別途受領しますので、受益者が実質的に負担する信託報酬は、概算で年1.8044％（税込）程度となります。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| イオン銀行 | エース証券 |
| SBI証券 | 岡三オンライン証券 |
| 紀陽銀行 | ごうぎん証券 |
| 山陰合同銀行 | 滋賀銀行 |
| 大光銀行 | 高木証券 |
| 立花証券 | 東京都民銀行 |
| 南都銀行 | 日産証券 |
| フィデリティ証券 | マネックス証券 |
| 三菱UFJ信託銀行 | 三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券 |
| みなと銀行 | 八千代銀行 |
| 山形銀行 | 楽天証券 |
| リテラ・クレア証券 | ゴールドマン・サックス証券 （注） |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。