GS・日本株ファンド
愛称：牛若丸
追加型投信／国内／株式
＜日経新聞掲載名称：牛若丸＞
“ニッポンの元気株”に積極的に投資します。
- （注）
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社が設定している「GS・日本株式ファンド（自動けいぞく）（愛称牛若丸（自動けいぞく））」とは別個のファンドであり、運用実績等も異なる場合があります。
- 1.
- 日本の上場株式に投資することにより、信託財産の長期的な成長を目指します。
- 2.
- 個別企業の分析を重視したボトム・アップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とします。
- 3.
- 銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とします。
- 4.
- TOPIX（東証株価指数）をベンチマーク*として、長期的にベンチマークを上回るリターンを追求します。
＊ベンチマークとは、運用において投資収益目標を設定する際に基準とする指標です。また、投資家がファンドの運用対象や資産の基本配分比率を確認する際の目安となります。
市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「株式の流動性リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の基準価額に3.24％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年1.728％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| SMBCフレンド証券 | SBI証券 |
| 岡三証券 | カブドットコム証券 |
| 大和証券 | 立花証券 |
| 東海東京証券 | 西日本シティTT証券 |
| 浜銀TT証券 | マネックス証券 |
| 丸三証券 | みずほ証券 |
| みずほ信託銀行 （注1） | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 |
| 楽天証券 | リテラ・クレア証券 |
| ワイエム証券 | ゴールドマン・サックス証券 （注2） |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- (注1)
- 本ファンドの新規の購入申込受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
- (注2)
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。