Goldman Sachs Asset Management

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社

2009年7月15日付で、本ファンドは「一寸法師ゴールドマン・サックス日本小型/新興株ファンド」から「GS 日本小型株ファンド」へ名称を変えるとともに、運用方針、分配方針、信託期間などの変更を行いました。

「GS 日本小型株ファンド」ファンド情報

GS 日本小型株ファンド

GS 日本小型株ファンド

日本株式型

追加型投信/国内/株式

<日経新聞掲載名称:日本小型>

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未来に輝く、魅力ある企業への投資。

本ファンドのポートフォリオ

日本-株式

「GS 日本小型株ファンド」基準価額-分配金

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「GS 日本小型株ファンド」の特徴

1.
主として日本の小型株式を中心に投資することで、信託財産の長期的な成長を目指します。
2.
成長性が期待できる小型株へ投資します。
3.
個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とします。

市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

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「GS 日本小型株ファンド」のリスク・費用等について

下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

投資リスク

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)」「小型株式等への投資リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

購入時手数料 購入申込日の基準価額に4.32%(税込)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。
換金手数料 本ファンドには換金手数料はありません。
信託財産留保額 1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用
(信託報酬)
本ファンドの純資産総額に年2.1384%(税込)の率を乗じて得た額とします。
信託事務の諸費用 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。
その他の費用・手数料
  • 有価証券売買時の売買委託手数料等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手続・手数料等」をご覧ください。

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「GS 日本小型株ファンド」販売会社

投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。

岩井コスモ証券 (注1) エース証券
SMBC信託銀行 SMBC日興証券
SMBC日興証券(ダイレクトコース専用) SMBCフレンド証券
SBI証券 カブドットコム証券
高木証券 マネックス証券
丸三証券 みずほ銀行 (注1)
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 三菱東京UFJ銀行 (注1)
三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券 楽天証券
リテラ・クレア証券 ゴールドマン・サックス証券 (注2)

購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。

(注1)
本ファンドの新規の購入申込受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
(注2)
ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
  • お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
  • 本ファンドは値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
  • 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
  • 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

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