ゴールドマン・サックス 米国REITファンド
Aコース（毎月分配型、為替ヘッジあり）
愛称：コロンブスの卵
追加型投信／海外／不動産投信
＜日経新聞掲載名称：コロ卵A＞
※不動産投資信託
（注）米国
- 1.
- 米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）を主要投資対象とします。（※1）
- 2.
- 米国リートに分散投資を行うことにより、配当収益の獲得を図りつつ、長期的な元本の成長を目指します。
- 3.
- 様々なセクターに分散されたMSCI米国REITインデックスを運用上の参考指標とします。（※2）
- 4.
- Aコースは為替ヘッジ（※3）を行います。
市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
- （※1）
- 本ファンドでは、マザーファンドへの投資を通じて米国リートに投資します。
- （※2）
- 本ファンドのAコースはMSCI米国REITインデックスを委託会社が円ヘッジベースに換算した指数を運用上の参考指標とします。
- （※3）
- 為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「リート投資リスク（価格変動リスク、収益性悪化リスク、信用リスク等）」「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に2.7％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年1.5444％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
※本ファンドは上場リートを実質的な投資対象としております。当該上場リートは市場の需給により価格形成されるため、費用は表示しておりません。また、上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 愛知銀行 | SBI証券 |
| 鹿児島銀行 | カブドットコム証券 |
| 熊本銀行 | クレディ・スイス証券 |
| ぐんぎん証券 | 群馬銀行 |
| 四国銀行 | 静銀ティーエム証券 |
| 七十七銀行 (注1) | 親和銀行 |
| 高木証券 | とうほう証券 |
| 南都銀行 | 日産証券 |
| 広島銀行 | 福岡銀行 |
| ふくおか証券 | 北海道銀行 |
| マネックス証券 | みずほ銀行 |
| みずほ信託銀行 | 三井住友銀行 |
| 三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券 | 武蔵野銀行 |
| 山形銀行 | 楽天証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 (注2) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注1）
- インターネット販売手数料については販売会社までお問い合わせ下さい。
- （注2）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。