GS 米国成長株集中投資ファンド 毎月決算コース
追加型投信／海外／株式
＜日経新聞掲載名称：米株集中毎月＞
長期にわたり優れた利益成長が
期待できる米国企業に投資。
- 1.
- 主に、長期にわたり優れた利益成長が期待でき、本来の企業価値に対して現在の株価が割安であると判断する、米国を中心とした企業の株式※に投資します。原則として対円での為替ヘッジは行いません。
- 2.
- 個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法により銘柄選択を行います。
- 3.
- 15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築します。
※預託証書（ＤＲ）を含みます。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
※本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
下記の事項は、この投資信託（以下｢本ファンド｣といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。 お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「集中投資リスク」「為替変動リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に4.32％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用
（信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年1.971％（税込）の率を乗じて得た額とします。 組入れる投資信託証券「ゴールドマン・サックス・ファンズ・ピーエルシー−ゴールドマン・サックス US$リキッド・リザーブズ・ファンド」において、年率0.35％を上限とする運用報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の組入比率は運用状況に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する運用管理費用（信託報酬）の率および上限額は事前に表示することができません。ただし、当該投資信託証券の組入比率は通常低位にとどまります。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券から支払われます。（主要投資対象とする投資信託証券の管理会社報酬（年額37,500米ドルの固定報酬および年額17,250米ドルを上限とする変動報酬）を含みます。） |
| その他の費用 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」ををご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| いちよし証券 | いよぎん証券 |
| 岩井コスモ証券 | エース証券 |
| SMBC日興証券 | SBI証券 |
| 関西アーバン銀行 | 極東証券 |
| 静岡銀行 | 高木証券 |
| ちばぎん証券 | 東邦銀行 |
| とうほう証券 | 東洋証券 |
| 日産証券 | 百五証券 |
| フィデリティ証券 | マネックス証券 |
| 楽天証券 | ワイエム証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 (注) |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注） ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。