Goldman Sachs Asset Management

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社

「モナリザ」ファンド情報

モナリザ

モナリザ ゴールドマン・サックス世界債券ファンド

世界債券型

追加型投信/内外/債券

<日経新聞掲載名称:モナリザ>

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資産運用に、微笑を。

世界の高格付け債券を中心に分散投資することによって、安定したリターンを追求するファンドです。

本ファンドのポートフォリオ

日本-債券、海外-債券

「モナリザ」基準価額-分配金

ファンド休日 -海外休日-

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「モナリザ」の特徴

1.
主として日本を含む世界各国の投資適格債券に投資します。
2.
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル・アグリゲート・インデックス(円ヘッジベース)をベンチマークとし、長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
3.
外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ります。
4.
付加価値の獲得を目的に、通貨のアクティブ運用を行います。

為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

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「モナリザ」のリスク・費用等について

下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

投資リスク

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「債券の価格変動リスク」「債券の信用リスク」「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

購入時手数料 購入申込日の翌営業日の基準価額に1.08%(税込)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。
換金手数料 本ファンドには換金手数料はありません。
信託財産留保額 本ファンドには信託財産留保額はありません。
運用管理費用
(信託報酬)
本ファンドの純資産総額に年1.134%(税込)の率を乗じて得た額とします。
信託事務の諸費用 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。
その他の費用・手数料
  • 有価証券売買時の売買委託手数料
  • 資産を外国で保管する場合の費用 等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手続・手数料等」をご覧ください。

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「モナリザ」販売会社

投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。

愛知銀行 エース証券
SMBC日興証券(ダイレクトコース専用) SMBCフレンド証券
SBI証券 キャピタル・パートナーズ証券
静岡銀行 静銀ティーエム証券
七十七銀行 (注1) 高木証券
マネックス証券 楽天証券
ゴールドマン・サックス証券 (注2)

購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。

(注1)
本ファンドの新規の購入申込受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
(注2)
ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
  • お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
  • 本ファンドは値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
  • 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
  • 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

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