GS フォーカス・イールド・ボンド 毎月決算コース
愛称：ターゲット・ボンド
追加型投信／内外／債券
＜日経新聞掲載名称：ターボ毎月＞
安定した運用で
コツコツ投資したい方へ
- 1.
- 世界のさまざまな債券を組み合わせ、ポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3％に維持することをめざします。※1
- 2.
- 平均利回りの維持をめざしながら、ポートフォリオの価格変動リスクが最小となるよう、債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整します。※2
- 3.
- 原則として為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図ります。※3
市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドは、ポートフォリオの組入資産の平均利回りを約３％に維持することをめざすものであり、本ファンドのトータル・リターンが一定の水準となることを示唆あるいは保証するものではありません。本ファンドの基準価額の動きは、金利動向、信用状況を含む市況動向の影響を受けるため、短期的または長期的に下落する場合があり、投資元本を割り込むことがあります。また、本ファンドのトータル・リターンからは、運用管理費用（信託報酬）等の費用が控除される点にご留意ください。
- ※1
- 上記の利回り水準は本書作成時点における水準であり、将来変更される場合があります。また、将来の利回りが上記水準に維持されることを保証するものではありません。
- ※2
- 本ファンドは、ポートフォリオの組入資産の平均利回りを維持するために必要なリスク(金利リスク、信用リスク等)を取るため、市場環境によっては、相対的にリスクの高い新興国債券やハイ・イールド社債等の組入比率が高まり、基準価額の変動が大きくなる場合があります。
- ※3
- 為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。なお、本ファンドの投資対象ファンドにおいてはアクティブな通貨運用を行うため、一定の為替リスクが伴います。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「債券への投資リスク」「新興国債券への投資リスク」「ハイ・イールド社債への投資リスク」「為替リスク」「デリバティブに関するリスク」「本戦略に伴うリスク」などがあります。
※くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入価額に2.16％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。 ※くわしくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に0.9774％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、マザーファンドの組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 近畿大阪銀行 | クレディ・スイス証券 |
| ごうぎん証券 | 埼玉りそな銀行 |
| 山陰合同銀行 | 福岡銀行 |
| みずほ信託銀行 | 三井住友銀行 |
| りそな銀行 |
購入時手数料等のくわしい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。