GS MLPインフラ関連証券ファンド
毎月決算コース
愛称：ザ・シェール
追加型投信／海外／株式
＜日経新聞掲載名称：MLP毎月＞
米国シェール革命の恩恵を享受することを狙うファンドです。
- 1.
- 主に米国およびカナダの金融商品取引所に上場するMLP（マスター・リミテッド・パートナーシップ）、MLP関連証券およびエネルギー・インフラ関連企業の株式等に投資を行います。（※1）
- 2.
- 川中（エネルギー・インフラ）事業を中心としつつ、川上および川下事業を含めた幅広いエネルギー関連銘柄の中から、相対的に高い配当利回りと成長が期待できる銘柄に着目してポートフォリオを構築します。
- 3.
- 原則として為替ヘッジを行いません。決算頻度が異なる毎月決算コースと年2回決算コースからお選びいただけます。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- （※1）
- MLPにはETF、ETN等を含みます。MLP関連証券にはMLP投資会社の株式等を含みます。本ファンドが投資対象とするMLPは普通株式と同様の税率が適用される証券から構成されます。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
下記の事項は、この投資信託（以下｢本ファンド｣といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク・集中投資リスク）」「MLPおよびMLP関連証券への投資リスク」「為替変動リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入価額に3.78％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用
（信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年1.8684％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| SBI証券 | 静岡銀行 |
| 千葉銀行 | マネックス証券 |
| みずほ証券 | UBS証券 |
| 楽天証券 |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。