GS 年金型投資戦略ファンド
安定プラン（毎月決算）
愛称：みらいラップ
追加型投信／内外／資産複合（資産配分変更型）
＜日経新聞掲載名称：年金安定毎月＞
今こそ未来（みらい）に投資
輝きつづけるための資産運用
- 1.
- グローバルの経済成長を収益の源泉として、幅広く分散投資を行います。
- 2.
- 市場の下落に備え、資産価値の減少リスクを抑制することをめざします。
- 3.
- 市場環境等の変化に応じて、柔軟に投資資産、投資対象、配分比率を見直します。
※マザーファンドを通じて、日本を含む世界の株式、債券、通貨、不動産投資信託（ＲＥＩＴ）、コモディティ、マスター・リミテッド・パートナーシップ（MLP）およびヘッジファンド等のさまざまな資産および投資手法を活用する投資信託証券に分散投資を行い、資産価値の向上をめざします。ただし、上記すべての資産に投資するとは限りません。
※実質外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがあります。
市況動向や資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式、債券、リート、コモディティ、ＭＬＰおよびヘッジファンド等さまざまな資産に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「債券投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「新興国への投資に伴うリスク」「ハイ・イールド債券投資リスク」「リート投資リスク」「ヘッジファンド等への投資に伴うリスク」「コモディティ投資リスク」「為替変動リスク」「MLP投資リスク」「本戦略に伴うリスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に3.24％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に1.539％（税込）の率を乗じて得た額とします。 ※本ファンドの実質的な投資対象である組入れ投資信託証券に運用報酬はかかりません。上場投資信託証券（ETF）で発生する運用報酬は本ファンドを通じて間接的にご負担いただきますが、負担額は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、マザーファンドの組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。 |
| その他の費用・手数料 |
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上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 池田泉州TT証券 | 岩井コスモ証券 |
| SBI証券 | 熊本銀行 |
| 四国銀行 | 静銀ティーエム証券 |
| 親和銀行 | 高木証券 |
| 千葉銀行 | 日産証券 |
| 福岡銀行 | 楽天証券 |
| ワイエム証券 |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。